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OUR PHILOSOPHY

わたしたちの想い

刻々とうつろい、変わっていくわたしたちの心とからだ。一点の曇りもないくらい元気なときもあるけれど、理由もわからず心配な気持ちが胸のうちを占めていることもあれば、いつもとどこか違う、そんなからだの状態に不安になることもある。誰しもが、多かれ少なかれゆらぎや浮き沈みを抱えながら生きています。

だけど、これぐらいなら大丈夫なはず……とがまんしてしまったり、どうしたらいいか、誰に相談したらいいか、相談すべきかどうかも、よくわからなくなってしまうことがあるでしょう。

たとえば生理、妊活、女性のからだ特有の悩み、セックスのこと。自分のことであっても「よくわからない」と諦めながら付き合っているとしたら、本当は、心やからだのメカニズムを理解することで、もっと自分の手に取り戻すことができるのです。

わたしたちは、女性が自分のからだや心の声に耳を澄ませ、大切にいたわることや、言葉にすること、能動的に向き合うことがあたりまえの世の中にするために、イベントやコンテンツなど様々な形で「心とからだの話をはじめる」きっかけをお届けしていきたいと考えています。

MEDIA CONCEPT

当メディアについて

今より自由で新しい世界の扉をひらくために。
    
自分のからだを知ることは、自分を大事にする心を手に入れること。自分を大事にすることを覚えたら、ほかの誰かにとって大事なことも尊重できるし、自分をいたわるための知恵を、大切な人におすそわけすることだってできます。

その心強い循環があれば、人生観もライフスタイルも、自分と他者に向ける愛情の形も、今より自由になって、新しい世界の扉をひらいていくこともできるかもしれません。

「わたしたちのヘルシー」では、女性の心とからだの健康に寄り添う医療ヘルスケアの専門家と、カルチャーメディアがコラボレーションし、若年層から大人世代まで、さまざまな角度から、女性の心とからだのヘルスケアについて、見て、知って、時には楽しみながら考えることが出来るコンテンツを発信していきます。

10月の「国際ガールズ・デー」と、3月の「国際女性デー」&「女性の健康週間」など、メディアを通じて多くの方と語り合えるスペシャルイベントを実施しています。

「わたしたちのヘルシー」について、みんなで話してみませんか? 心とからだの健康を、文化へ。あたらしい時代の「ヘルシー」の話を、はじめよう。

PARTNERS

企業・団体

あすか製薬株式会社

【2023年度 PARTNER】
あすか製薬は1920年の創立以来、内科・産婦人科・泌尿器科領域に注力するスペシャリティファーマとして、同領域のヘルスケアに関連する製品を提供し、現在もそのラインアップの充実に努めております。また、「女性のための健康ラボMint+」は2020年にサイトを新設し、女性の体と健康についての正しい知識を得ていただくためのヒントを発信しています。2021年度には若年層に向けて「Mint+ teens(ミントティーンズ)」の活動を開始しております。

アステラス製薬株式会社

【2023年度 PARTNER】
アステラスは、性別に関わらず均等な雇用機会を提供し、全ての女性社員がいきいきとやりがいをもって働ける職場づくりに取り組んでいます。

科研製薬株式会社

【2023年度PARTNER】
科研製薬は研究開発型の製薬企業として皮膚科領域と整形外科領域に注力し、苦しんでおられる患者さんやそのご家族、治療に携わっておられる医療関係者の皆さんの「笑顔」に貢献するため、画期的新薬を創出・提供し続けていきます。

クラシエ Fun To Me

更年期(メノポーズ)によって現れる女性のさまざまな不調の悩みや不安をやわらげ、自分らしく楽しみながら毎日を過ごしていただくために、クラシエならではの知見を生かし、年齢によるゆらぎに負けない毎日をご提案します。

サラサーティ(小林製薬株式会社)

【2023年度PARTNER】
日本初のおりものシート「サラサーティ」。女性が誰にも相談できず、密かに処理していた「おりもの」に最初に切り込んだ1988年誕生のフェムケアブランド。女性の健康のバロメーターである「おりもの」のお悩みやお困りごとを解決するおりもの専門家です。

住友生命「Vitality」

【2023年度 PARTNER】
住友生命は、リスクに「備える」だけでなく、「健康増進」を応援し、リスクを「減らす」サポートをする新しい保険”住友生命「Vitality」”を通じて、現在の長寿社会においてお客さま一人ひとりの健康状態の向上に貢献し、健康長寿社会の実現を目指します。

ゼリア新薬工業株式会社

【2023年度 PARTNER】
女性がなりやすいと言われている「貧血」。よく聞く言葉ですが、自身は貧血だと気付いていない方は沢山います。貧血だと気付いてもらい、つらい症状を我慢している方が減るように。
貧血は改善できることを知ってもらい、より多くの女性に元気になってほしいと考えています。 

日本ナットウキナーゼ協会

【2023年度 PARTNER】
日本ナットウキナーゼ協会は、納豆菌が生み出す血液さらさら成分ナットウキナーゼに関して、消費者の方々に役立つ情報を提供しています。
具体的には、ナットウキナーゼの研究関連情報の広報活動、安全性と品質が保証された製品に対する認定業務(JNKAマーク)を主に行っております。

久光製薬株式会社

【2023年度 PARTNER】
久光製薬では更年期をいきいきと過ごすための情報サイト『エンジョイエイジング』を運営しています。更年期を明るくあなたらしく過ごすための情報を掲載しておりますのでぜひご確認ください。

富士製薬工業株式会社

【2023年度 PARTNER】
当社は約半世紀以上、女性医療分野に注力してきた製薬企業です。「世界の女性のwell-beingの向上」にむけてこれからも女性の心とからだのヘルスケアに、医薬品を通じて貢献いたします。

MSD株式会社

【2022年度 PARTNER】
MSDは、グローバルヘルスケアリーダーMerck & Co., Inc., Rahway, NJ, USAの一員として、日本の皆さまに医療用医薬品やワクチンをお届けし、革新的なヘルスケア・ソリューションを提供しています。強固な開発パイプラインとグローバルなネットワークを活かし、未だ満たされていない日本の医療ニーズに積極的に応えていきます。

株式会社カネカ

【2022年度 PARTNER】
カネカは、環境をあるべき姿にする。
食べ物を健やかにする。人間や動物を元気にする。
ビジネスに活気を与える。そして社会を明るくこの世界を「健康」にしていくために。
カネカは、ますますカガクにできることを広げ、さまざまなソリューションを通じて社会と人々の願いをかなえていきます。

武田薬品工業株式会社

【2022年度 PARTNER】
1781年に大阪で創業し240年以上の歴史を持つ、グローバルな研究開発型のバイオ医薬品のリーディングカンパニーです。
現在は「世界に尽くせタケダ」を信条に、約80の国と地域で事業を展開しています。
「卵巣がん」は、身体的・心理的に大きなストレスをもたらす病気です。それでも卵巣がんと向き合い、前向きに人生を歩んでいく患者さんの勇気を私たちはサポートします。

帝人株式会社

【2022年度 PARTNER】
帝人では、これまで培ってきた「健康」への取り組み成果を、女性の健康と未来を支えるために活かしたい、という想いから、女性の心とからだの健康サポートに係るWomen’s Health Actionの主旨に賛同し、参画しています。

バイエル薬品株式会社

【2022年度 PARTNER】
バイエル薬品株式会社は本社を大阪に置き、医療用医薬品、コンシューマーヘルスの各事業からなるヘルスケア企業です。技術革新と革新的な製品によって、日本の患者さんの「満たされない願い」に応える先進医薬品企業を目指しています。

フェリング・ファーマ株式会社

【2022年度 PARTNER】
フェリング・ファーマ株式会社は、生殖医療領域に注力し、患者さん・医療従事者にに貢献できるイノベイティブな治療薬を提供する、価値のある製薬会社を目指しています。
不妊に悩む方々へ向けて、妊娠のしくみや生殖に関する正しい情報を発信しています。

MEMBERS

医療者およびヘルスケア専門家

慶應義塾大学名誉教授、福島県立医科大学副学長、元内閣官房参与

吉村泰典(ウィメンズ・ヘルス・アクション代表)

産婦人科医、慶應義塾大学医学部教授。日本産科婦人科学会理事長、日本生殖医学会理事長を歴任した不妊治療のスペシャリスト。特定不妊治療費助成制度の確立、周産期医療従事者の待遇改善など日本の周産期医療と女性・子ども達を支える活動に取組んできた。主な著書に『産科が危ない 医療崩壊の現場から』『生殖医療の未来学 生まれてくる子のために』『ハッピーライフのために女性が知っておきたい30のこと』などがある。

東京大学医学部附属病院 副院長、日本産科婦人科学会 副理事長

大須賀穣(ウィメンズ・ヘルス・アクション共同代表)

産婦人科学・生殖医学・内視鏡手術学を専門とし、産婦人科を「女性に寄り添う科であり、女性の一生をみる科」として患者に寄り添い、診療と研究、教育、社会活動に取り組む。女性ホルモンの変動と関連する体調不良が女性には非常に多いことについて、また、現代女性が知っておきたい病気の情報やセルフチェックなどを紹介する「女性の健康推進室 ヘルスケアラボ」の監修等、女性の健康増進に貢献している。

NPO法人女性医療ネットワーク 理事、一般財団法人日本女性財団 理事長

対馬ルリ子(ウィメンズ・ヘルス・アクション共同代表)

医療法人社団ウィミンズ・ウェルネス 女性ライフクリニック銀座・新宿 理事長 産婦人科医。女性のための総合医療を実践。NPO法人女性医療ネットワークでは、全国約450名の医師らと連携し、様々な啓発活動や政策提言を行っている。コロナ禍の2020年夏には、次世代の女性の心身の健康および社会的な活躍を後押しするため、課題を抱える女性の支援を行う団体活動をサポートする日本女性財団を設立。「女性の生涯の心身と社会的なウェルビーイングを支援する」テーマを掲げ、新たな取組みを始めている。

自民党参議院比例区(全国区)支部長 / 小児科専門医 認定内科医 日本医師連盟参与

自見はなこ(委員)

⼩児科医として医療現場に⽴ち続け、第⼀線で⼦どもたちや保護者の皆様と密に接し、医療・介護・福祉を軸に誰もが⼼も⾝体も健やかに、安⼼して暮らせる社会の実現を推進。「子どもを中心に置いた社会づくり」への大きな一歩として、⼀元的に⼦どもの⾏政を扱う⾏政組織「こども庁」創設の提案や、⼦どもを産みやすく育てやすい国づくりの実現、誰もが⼼も⾝体も健やかに安⼼して暮らせる社会に向け取り組みを行っている。

公益社団法人日本助産師会 会長

高田昌代(委員)

「すべての女性に助産師のケアを」を活動理念とし、母子保健推進のため、全国の助産師と連携して助産師業務の水準の向上に努める職能団体「公益社団法人日本助産師会」会長。
妊娠・出産および育児の支援のみならず、女性の生涯の伴走者として、専門的な知識に基づいて、安全で快適なケアを提供できるよう、努めている助産師。すべての女性がどこに住んでいても必要とするケアを、すみやかにそして平等に享受できるよう、政府や行政など関係諸団体に働きかけを行っている。ICM(国際助産師連盟)加盟団体として、国際的な関連集会に参加し、世界の助産師関連団体との連絡や情報の交換なども行っている。

国立成育医療研究センター 周産期・母性診療センター 主任副センター長/妊娠と薬情報センター センター長/日本母性内科学会 理事長

村島温子(委員)

国立成育医療研究センター 周産期・母性診療センター主任副センター長、妊娠と薬情報センター センター長、日本母性内科学会理事長。1982年に筑波大学医学専門学群を卒業。内科学、膠原病内科学を経て、2002年に成育医療のナショナルセンターで母性内科を、2005年に妊娠と薬情報センターを立ち上げ、「妊娠に対する内科的アプローチ」という新分野を開拓してきた。2016年母性内科学の振興のため学会を設立した。医学博士、日本内科学会認定内科専門医、日本リウマチ学会認定専門医・指導医として女性健康に貢献する。

日本女性薬局経営者の会 会長

堀美智子(委員)

一般社団法人 日本薬業研修センター 医薬研究所所長、一般社団法人 日本女性薬局経営者の会 会長、一般社団法人 日本臨床栄養協会 理事、武庫川女子大学 薬学部 非常勤講師、名城大学 薬学部 非常勤講師、一般社団法人日本セルフケア推進協議会理事、杉浦記念財団 理事、スギホールディングス株式会社 社外取締役。薬局店頭で見えてくる女性の健康問題の多くを解決するため、自身も女性視点にて活動を行う女性薬剤師。健康経営のあり方など女性が働きやすい環境づくりを含め、「誰かが道を開いてくれるのを待つのではなく、女性が女性のために頑張る」という理念のもと薬局経営者、薬局管理者、女性薬剤師の多面的な視点から日々従事する。また、「地域包括ケア、健康支援の拠点となる薬局を造り出したい」と、女性薬剤師を育成・支援するための活動も行っている。

日本女性医学学会副理事長
東京歯科大学市川総合病院産婦人科 教授

高松潔(委員)

日本産科婦人科学会のサブスペシャリティーにも認定され、更年期を中心とした実地臨床・病理および女性のライフステージに応じた健康管理の進歩・発展を図っている。それをもって人類・社会の福祉増進に貢献することを目的とし、活動を行う。医師および医療従事者など更年期医療等の女性医学の分野における専門家として基本的知識と技能を認定する制度や、1年に1回、学術集会やワークショップ等も開催し、女性医学へ貢献している。

一般社団法人医療政策を提言する女性医師の会代表理事

宮崎千惠(委員)

宮崎千惠婦人クリニック 院長、岐阜市医師会性教育委員会委員長。不妊治療やがん生殖の助成等を国に提言するなど、医療政策に関する女性医師の活動を推進。女性の思春期・成熟期・更年期・老年期と、年齢ごとに起こるホルモン環境の変化…。それにより起こる身体の変調や脂質の代謝異常、骨密度の減少、美容など生活上での変化に対する悩みに寄り添い、快適に生活することへのサポート・啓発を行っている。女性のための健康支援サイト「LiLuLa」へも参加しており、女性支援に広く貢献している。

金沢医科大学女性総合医療センターセンター長、総合内科 准教授

赤澤純代(委員)

2002年に石川県で初めてとなる女性外来を開設。体に不調があるものの、婦人科には行きにくいと考えていた多くの患者を女性医師が女性特有の身体・精神症状を総合的に診療し、ジェネラリストからスペシャリストの先進医療への橋渡しを行う。初診は、一人30分と十分な診療時間をとり、患者の話を聞くことも治療の一環と考えている。ガイドラインの治療に性差の視点のホルモン療法や漢方薬なども積極的に取り入れ、センターならではの多職種による管理栄養士、臨床心理士によるチーム医療を実践。女性の生涯にわたる健康サポートを行うべく力を尽くしている。石川県県庁ホームページ・金沢市ホームページ・石川県医師会ホームページでは女性の健康のページを設けている。

日本家族計画協会 会長

北村邦夫(委員)

行政と協力し、専門家の指導を得ながら、家族計画・母子保健の普及啓発のための事業を推進。家族計画は人間の尊重の上に成り立つことを踏まえ、「Every Child a Wanted Child」を基本理念に、「全国どこでも、だれでも、リプロダクティブヘルスのサービスが受けられる社会を実現する」を運動目標として活動。避妊・不妊・性に関する健康教育や性感染症予防、子宮頸がん予防等の事業を行う。

公益社団法人 女性の健康とメノポーズ協会 理事長

三羽良枝(委員)

1996年に会を設立。女性が生涯を通して健康で充実したライフキャリアが実現できる多様性豊かな社会づくりに貢献するため、「女性の健康支援」「女性の健康教育」「女性の健康経営®」の三つの事業を柱に14部門の活動を実践し、市民、行政、医師・医療機関、企業、メディアなど各分野をつなぐ架け橋としての働きかけも行っている。一般社団法人日本女性医学学会認定「女性ヘルスケア専門相談士」。第12回日本更年期と加齢のヘルスケア学会学会賞」他受賞。編著「年代別 女性の健康と働き方マニュアル」「ホルモン補充療法(HRT)がよくわかるQ&Aハンドブック」「更年期一人で悩まないで」他。論文「更年期世代に起こりやすい症状とその対処法」他多数。

日本医療政策機構 フェロー

今村優子(委員)

日本医療政策機構は2004年に設立された非営利、独立、超党派の民間の医療政策シンクタンク。2015年に「女性の健康プロジェクト」を発足し、女性の健康やリプロダクティブヘルスに関わる実態やニーズの調査研究、政策提言を行ってきた。産官学民のマルチステークホルダーとの連携を通じ、女性のライフステージに合わせた健康増進支援の充実や必要に応じて女性を相談・医療機関へ繋ぐ仕組み作りを目指す。2021年11月には全ての若者や女性たちがリプロダクティブヘルスに関する正しい知識を得られ、困難を相談・解決できる社会システムの構築を目指し、「リプロダクティブヘルス・プラットフォーム(Youth Terrace)」を立ち上げる。

日本女性ウェルビーイング学会 代表

笹尾敬子(委員)

日本女性ウェルビーイング学会 代表、国立国際医療研究センター 理事、一社 放送サービス高度化推進協会 常務理事。女性の生命、生活、人生、健康を“当事者視点”で考える法人や団体が協同して、活動や意見交換を行い、学び合う場(プラットホーム)として活動。女性の活躍推進など、女性も男性と同様に期待されている現代の日本だからこそ、 妊娠・出産、子育て、思春期、更年期、高齢者、女性のがん、難病、DV、職場環境や働き方など、あらゆる人生の場面でウェルビーイングのための支援が必要な状況があることから、女性の生命、生活、人生、健康をサポートする法人や団体や個人が集結し、多領域に渡るあらゆる視点から、学び合い、意見交換や問題提起をし、当事者視点で国や社会に向けた発言と行動を行っている。

厚生労働省健康局健康課女性の健康推進室・室長

田邉和孝(オブザーバー)

厚生労働省「女性の健康推進室」にて、女性ホルモンの状況がライフステージごとに劇的に変化するという身体的な特性や、社会的な側面に着目し、人生の各段階における女性の心身の状況に応じて、女性の健康を生涯にわたり包括的に支援するための研究事業や情報提供、普及啓発等を行っている。ホームページ「女性の健康推進室ヘルスケアラボ」では、10代から老年期までの各世代の女性に特有の体の不調や疾患のセルフチェック、月経に関する情報等を提供している。

経済産業省 商務・サービスグループ、ヘルスケア産業課

山崎牧子(オブザーバー)

健康経営において女性の健康の取り組みを促進。従業員等の健康管理を経営的な視点で考え、 戦略的に実践する「健康経営」を進め、その一環で職場における女性の健康への取組みも積極的に行っている。月経痛や月経前症候群・不妊・更年期障害など女性 特有の健康課題についても焦点を当てて健康経営を進め、女性が輝いて働ける社会の実現に貢献する。経済産業省では、「健康経営銘柄」や「健康経営優良法人」の顕彰制度を運営。平成30年度から「女性の健康保持・増進に向けた取組」を評価項目の一つとして追加。引き続き、本取組により企業における女性の健康に関する行動を促進するとともに、「健康経営」に対する企業の優良な取組事例を更に発信していく。

女性医療ネットワーク理事長、京都大学大学院医学研究科

池田裕美枝(オブザーバー)

健康には、体の健康、心の健康、社会的健康が必須。ひとりひとりによりそい、その人らしいあり方を一緒に模索しながら、オーダーメイドの健康戦略を提案する。女性が自分を大事にすることは、自分のためと同時に、社会貢献でもあるという思いの元、活動している。

埼玉医科大学 医療人育成支援センター・地域医学推進センター/産婦人科/医学教育センター 助教

高橋幸子(オブザーバー)

性教育産婦人科医として、中学・高校を中心に講演会等を行ない、「性教育」を積極的に行う。性の多様性や性感染症、緊急避妊薬、中絶等に関する発信の他、子宮頸がんHPVワクチンに関する活動も行う。タレントのYouTube動画や各種性に関するテレビ番組・書籍等の監修も務め、精力的に女性の健康推進に貢献する。

PRESENTED BY

運営

ウィメンズ・ヘルス・アクション実行委員会では、国や自治体、医療・教育の現場や職場・家庭・地域などが連携し、現代日本における女性の健康推進の必要性とその課題について考えるための取組みを行っています。

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